ターゲティング広告とは？仕組みや種類、規制について解説

インターネットが消費者の手元に広く普及したこの時代、個人に合わせた広告が表示されるのは当たり前だと感じている人も多いでしょう。しかし、これらの広告はどのような仕組みで表示されているのでしょうか。今回は、ネット広告の１つであるターゲティング広告について特徴やメリット、仕組みを分かりやすく解説していきます。

ターゲティング広告とは

ターゲティング広告は、ユーザーの登録情報や行動データを分析し、ユーザーごとに適切な広告を配信します。各ユーザーの情報を基に個人ごとに最適なメッセージを訴求できるため、精度の高い広告ともいえるでしょう。ターゲティング広告は、狙いのターゲットの情報を用いて広告を表示するため無駄なく効率的にユーザーへアプローチ出来ます。

ターゲティング広告の種類と仕組み

ターゲティング広告はネット広告では当たり前の広告です。また、時代が進むにつれて様々な工夫が施され、用途に応じたターゲティング広告が登場しました。各広告の種類と仕組みを把握する事で、より適切な広告を配信する事に繋がります。

オーディエンスターゲティング

オーディエンスターゲティングでは、ユーザーの購買履歴や検索履歴などweb上の行動データから、各個人に最適な広告を配信します。

例えば、美容サイトを頻繁に閲覧するユーザーを美容品の見込み客と推察し、見込み客に対して美容に関する最適な広告を配信する事が可能です。

このターゲティングでは、ユーザーの興味がありそうな広告を高い精度で配信するために、オーディエンスデータを手に入れる必要があります。例えば、webサイトの閲覧データやcookieなどを利用して入手します。

ただ、この情報だけだと個人に最適な広告を高精度で配信する事は難しいです。そのため、企業は自社の運営するインターネットメディアなどの顧客登録情報を参照し、個人データを収集し広告を配信します。Facebookは、実名登録のSNSであり、登録情報の信頼度も高く適切なターゲティング広告を配信しやすいです。

顧客の細分化についてはセグメンテーションの意味や方法分かりやすく解説の記事をご覧ください。

ジオターゲティング

ジオターゲティングとは、ユーザーのGPS情報やIPアドレスから位置情報を判別し、ユーザーの居住地域に適した広告配信の仕組みを表します。これまでのマス広告では都道府県レベルでのターゲティングの選定が限界でした。しかし、ネットメディアの拡大に伴い緻密な位置情報に基づいた緻密なターゲティングが可能になりました。

ジオターゲティングは様々な広告で見られます。例えば、Googleで「外食　おすすめ」と検索すると地域を入力していないにも関わらず自分の居住地近辺の飲食店がレコメンドされます。近年では、位置情報から移動履歴を把握する事で、オンライン×オフラインのマーケティング施策を考えるなどその可能性は拡大を見せるばかりです。

コンテンツターゲティング

コンテンツターゲティングとは、ユーザーが検索したキーワードなどの情報に基づき、その関連情報を配信する広告の仕組みです。一見すると、オーディエンスターゲティングと一緒のように思えますが実は違います。オーディエンスターゲティングではユーザーデータを活用し広告を配信しますが、コンテンツターゲティングではそれを使用せず「媒体」に対して広告を配信します。

コンテンツターゲティングでは、媒体に対して広告を配信するため、必ずしも興味のあるユーザーのみに対して広告を配信できるわけではありません。人為的なターゲティング広告がコンテンツターゲティング。データ解析による自動配信広告がオーディエンスターゲティングと理解しておくと良いでしょう。

コンテンツターゲティングが使われる事例には、ユーザが特定の目的を持って訪れるサイトが挙げられます。仮に、文房具に特化したサイトがあった場合、そのサイトでのメインカテゴリーは「文房具」であり、鉛筆や消しゴムの広告が配信されます。

デバイスターゲティング

デバイスターゲティングは、広告を配信するデバイス(キャリア、端末)を絞り込み広告を配信する仕組みです。ユーザーの使用デバイスに合わせて最適な広告を配信する事に特化したターゲティング広告です。

例えば、パソコンを使用しているユーザーに対してはウイルス対策ソフトの広告,スマホを使用しているユーザに対してはスマホケースの広告を表示させることで効率的に投資対効果を高めることが出来ます。

デバイスターゲティングを行う際は、イメージを訴求したい内容に合わせてデバイスを絞らなければいけません。そのために、ユーザーがその商材をどのデバイスで検索するのかを想定して広告を配信する必要があります。

リターゲティング

リターゲティングは、一度サイトを訪問したが、商品購入などのコンバージョンに届かなかったユーザーへ再度広告を配信する仕組みです。ユーザーに対してもう一度広告を表示させることで、商品の興味をそそりコンバージョンまで繋げます。

リターゲティングの導入事例として、ECサイトが挙げられます。ECサイトで商品をクリックしたものの、購入までいたらなかったユーザーへもう一度広告を配信し、コンバージョン率を高めているのです。

アプローチの回数を重ねる事でコンバージョンへ繋げる方法を知りたい方はザイオンス効果とは？意味や効果をマーケティングの観点で解説の記事をご覧ください。

ターゲティング広告の運用の仕方

ターゲティング広告は個人でも運用できる時代です。駆け出しのインフルエンサーから企業まで、それぞれのニーズに合わせた運用の仕方が存在します。ここでは、自社運用と広告代理店の運用に分けて解説しています。

自社でターゲティング広告を運用をする

自社でターゲティング広告を行う場合、自社商材のターゲットを設定したり、広告運用の専門家を自社で養いノウハウを積み上げる事が出来ます。自社の広告運用チームと営業・開発チームなどの間で部署連携が上手く取れている場合は、ユーザーに伝えたいメッセージを訴求出来るでしょう。しかし、マーケティングに精通している人がいない場合、不適切なターゲティングにより投資対効果が低くなる可能性があります。また、広告運用の専任者が退社した場合、それまでのノウハウがあったとしても以前と同じ要領でコンバージョン率を維持出来るかが不明瞭です。

広告代理店によるターゲティング広告の運用

広告代理店にターゲティング広告の運用を任せる事で、広告運用の手間を省くばかりか、マーケティングのプロであるため自社運用よりも効果を出しやすいです。また、自社の広告専任者を選ぶ必要がないため、退職があっても運用に影響は出ずスムーズな広告運用が可能です。自社運用に比べて費用はかかりますが、緻密な分析を基に自社の売上を向上させたい方は広告代理店に運用を任せると良いでしょう。

ネット広告に関する規制強化

ネット広告は、データ活用や技術向上によりターゲティング精度が高度化しています。しかし、ネット利用による個人情報漏洩のリスクが０ではありません。そのため、ユーザーに対して精度の高いネット広告が表示された際に不快感を覚えられてしまう可能性もあるのです。そのため、これらの不安を解消するためにプライバシー保護に関する規制が強化されつつあります。

日本では、2003年にプライバシー保護法が制定され消費者の個人情報保護に対する対策が高まりを見せました。また、2023年にはGoogle社の提供するCookieが廃止され、リターゲティング広告の配信が出来なくなることが懸念されています。これはwebマーケティングに大きな影響を与え、各企業は新たに自社独自のインターネットメディアを制作するなどして新時代に向けた準備を進めている途中です。

企業は生き残るために、今後も高まりを見せるプライバシー保護に関する規制強化に柔軟に対応し、ユーザーに最適なレコメンドをしなければなりません。消費者のニーズを充足し続けるには、時代の流れに如何に上手くシフトしていけるかがカギとなるのです。

市場変化に対応したビジネス展開について詳しく知りたい方はPEST分析とは？意味や進め方について事例を用いて分かりやすく解説の記事をご覧ください。

まとめ

ターゲティング広告は、ユーザーの便益を高める上で非常に強力な助っ人です。しかし、その精度の高さから気持ち悪いと思われてしまう可能性も０ではありません。今後も予想される個人情報保護の流れに合わせて柔軟に対応した広告配信を行うようにしましょう。また、広告の運用方法に関しても自社で行うのと広告代理店に任せるのでは、それぞれメリット・デメリットが異なるので、よく考えたうえで広告配信をするようにしましょう。